サンハウジング　スタッフのBLOG

雨のおかげで岡山や今治、そして大船渡の山火事も鎮火出来た様ですね・・家が焼けて被害に合われた方には本当にお気の毒ですね！

しかし、地球沸騰化はもう止まりません。毎年、毎年、多くの自然災害が爆増する事になるこれからとなる事も確実な事ですね！

本ブログでも弊社のWEBセミナーでも・・便利より安全第一・・と声高にお伝えしてきた事が正しいと証明されています。

地球沸騰化の大災害は確実に人災です、そして阿保トラのMAGAの高関税も確実な人災ですね！人間とはなんと愚かな生き物だとつくづく嫌になります。

アメリカカリフォルニアの大規模山火事から日が浅いにも関わらず今度は大規模竜巻の発生

米ＣＮＮによると、米南部で2025年3月14日から15日にかけて激しい竜巻が発生、2日間で50を超える竜巻が報告され、30名以上が亡くなったと伝えられています。気象局は数日前から竜巻の大発生の可能性を警告していました。危険度が最も高い「レベル5」が発令されるのは稀なうえ、発生の2日前からこのレベルの警報が出ていたのは、わずか3例目のことでした。

2024年は全米で約1,800個の竜巻が起き、記録上2番目に多い年となりました。近年竜巻が増えているという傾向はありませんが、竜巻シーズンは春から始まり、これからさらに多発する時期に入ります。

こうした状況の中、トランプ政権は、気象局を含むアメリカ海洋大気庁の職員を大幅に解雇しています。最終的には全体の2割の人員削減も目指しているそうです。

すでに複数の気象局が、人手不足から一部の観測を中止しています。世界一の竜巻大国において、これが人命にどのような影響を及ぼすのか、懸念が高まっています。との事である。

地球沸騰化はもう止まらない2024年の世界の平均気温は産業革命前より1.6度高かったと、欧州連合（EU）の気象情報機関「コペルニクス気候変動サービス」が発表した。 気候変動対策の国際ルール「パリ協定」は気温上昇幅を1.5度に抑えることを目標にするが、その基準を単年で初めて超えた。

今後この気温上昇は止まる事無く年々加速度を付けて被害拡大をしてく事は間違いなさそうである。

日本も大船渡の大規模山火事が有った分であるから・・今年の夏の熱波やスーパー台風、線状降水帯等による大豪雨などによる気象の大規模災害が心配である。

確実に社会コスト爆増時代に入る。その日本が少子高齢化、インフラ老朽化、借金爆増、金利増大時代に持続性が有るのだろうか？とてつもなくダメ政治家を選び続けた日本人に天罰が下るのであろう。

その過酷な時代を生き抜く方法は3つ、１，経済的ゆとり、２，精神的ゆとり、３，時間的ゆとり。この3つのゆとりが持ちづづけられる様に自分自身の思考と環境を適正化する事ですね！

私が日々お伝えしている”家創りの条件”と同じなんですね！さて、さて、貴方は今の今！この3つのゆとりの確保は出来ているでしょうかね！とてつもない大事な事ですよ！

投稿者: サンハウジング 日時: 13:55 | 何がどうなろうとも・・3つのゆとりが大事の記事

思考停止の直ぐに忘れる・・不思議な民族！・・仕掛ける側の繰り返される洗脳報道等や確証バイアス的な限定SNSに自分の居場所（コンフォートゾーン）をもとめて仕掛ける人間に洗脳される多くの日本人！！！

フジテレビは・・もう世の中に必要ない！・・これが出来ない限り日本は変わらない。

金の為に入社数年の若い社員を生贄にする風土を全社的に持つ企業（フジテレビ）に世の中に存在する価値が有ると思いますか？、金の為に炎上商法で若き出演者の命まで奪っても平気な企業

そして日本の正しく信賞必罰が行われない・・洗脳の民は悪党さえも直ぐに許す！（正しくは忘れる、興味が無くなる）

日本の政治や経済は、どうしても短いスパンでの成果（金しか興味が無い）を求める傾向があり、長い目で見た社会的価値を生む成長戦略や新規投資やディスラプションがあまり重視されていませんね。

選挙や政策では、その時々の人気を集めるために、目の前の経済対策（ポピュリズム政治）ばかりが行われています。そのため、大規模な財政支出や補助金で一時的な景気回復を狙うものの、本当に大切な構造改革や技術革新への投資が後回しにされてきました。

アベノミクスも、最初は大胆な金融緩和と円安政策で景気を刺激し様と試みましたが、国民に痛みの伴う構造改革を放棄した故に長期的な視点での経済成長にはつながりませんでした。新しい技術の開発や、人材の育成、革新的なビジネスを生み出す土台が十分に作られなかったため、日本経済の力が弱まり、国際競争力の低下が進んでしまいました。

日本の1人当たりのGDP（国民一人あたりの経済力）は、1980年代後半にはアメリカの1.5倍ありました。しかし、2023年にはアメリカの約5〜7割にまで落ち込んでしまいました。2000年にはG7の中でもトップクラスの豊かさを誇っていた日本ですが、2024年にはその地位を失い、韓国にも抜かれて世界29位（アメリカの1/2.52）迄急速に低下しました。2025年には台湾にも追い越される可能性が高く、日本の経済的な立場はますます厳しくなっています。2075年には世界45位（アメリカの1/3.15）迄低下するとの予測もあります。

なんども申し上げますがこの予測には南海トラフ地震や首都直下地震等の大災害の影響は考慮されていないので、災害が発災すれば・・もっと下がる事が色濃く予測されます。この現実をチャンと直視して考えて今の行動（ダメ政治）を変えると云う事が・・真に考えると言う事です。

日本の大衰退の大きな理由の一つが、新しい技術や世界の変化への対応が遅れたことです。中国の工業化やIT革命や先進国のＡＩ大進歩といった世界的な変化に、日本はうまく適応できませんでした。一方で、韓国や台湾、シンガポールは素早く変化に対応し、新しい技術やビジネスを取り入れて成長していきました。その結果、日本はこれらの国々に追い抜かれてしまったのです。

また、長く続いた歴史上最悪の政策の低金利政策や金融緩和も、日本経済にとってマイナスに働きました。お金を借りやすくすることで企業の投資を促そうとしましたが、オールドエコノミーが生き残り産業ポートフォリオの更新が無く時代に合わなくなりました。結果的に過去の成功に頼りすぎて、新しい分野への挑戦をする企業が少なくなってしまいました。そのため、日本経済全体の力が次第に弱まっています。

さらに、日本の政府や企業の戦略ミスも影響しています。1980年代から1990年代にかけて日本は世界経済のトップクラスにありましたが、時代の変化に合わせた政策転換や技術投資が不十分でした。その結果、日本の国際的な地位は低下し、他の国々との差がどんどん広がっています。

このままでは日本の未来が不安ですが、希望は見当たりません。貴方の後半人生や貴方の子供さんの未来のために、私たち一人ひとりが強烈な痛みを覚悟して、我が事として、できることを考えていくことが大切ですね。目の前の負の出来事を他人事と無視し先送りすればするほど福利で痛みは加速度的に増加しやがて貴方の身に襲い掛かりますよ！。

「金の為、わが犬落とす、海の中・・溺れし犬を、皆々たたく！」・・それを面白がり皆々で大笑いする、それが今のエンタメ・バラエティー・フゥ〜〜〜〜テレビ体質である。これが出来る極悪人しか出世しない体質である。

★★★ホセムヒカ氏の言葉と真逆を行く日本人体質★★★− ホセ・ムヒカ −

貧乏とは欲が多すぎて満足できない人のことです！
　
本当のリーダーとは、多くの事を成し遂げる者ではなく、自分を遥かに超えるような人材を育てる者
　
金持ちは政治家になってはいけない
　
残酷な競争で成り立つ消費主義社会で「みんなの世界を良くしていこう」というような共存共栄な議論はできるのでしょうか？
　
どこまでが仲間でどこからがライバルなのですか？

私たちは発展するために生まれてきたわけではない！幸せになるために地球に生まれてきたのだ
　
国を治めるものの生活レベルはその国の平均でなければならない
　
大統領官邸に住んで４２人の職員を雇うぐらいなら、学校のために経費を使いたいので、住まない

大統領は、多数派が選んでくれたんだから、多数派と同じ生活をしなきゃいけない

石器時代に戻れとは言っていません。マーケットをまたコントロールしなければならないと言っているのです

私は、消費主義を敵視しています。現代の超消費主義のおかげで、私たちは最も肝心なことを忘れてしまい、人としての能力を、人類の幸福とはほとんど関係がないことに無駄使いしているのです

人間とは何なのか、何度も自分に問いかけた

本当に日本人は幸せなのかと疑問である

政治とは全ての人の幸福を求める闘いなのです

我々はあの世に何も持っていけない。後世に教育を残すのです

自分にとっての幸せを探して下さい

日本にいる子供たちよ。君たちは今人生で最も幸せな時間にいる。経済的に価値のある人材となるための勉強ばかりして、早く大人になろうと急がないで。遊んで、遊んで、子どもでいる幸せを味わっておくれ
　
人間は命のあるものからしか幸せにしてくれないものなんだ、モノからでは幸せにしてくれない！物を買うというのは、稼いだ金で買っているのではなく、労働をした時間で買っているのだ！

人生で最も重要なことは勝つ事ではありません。歩み続けることです

私は貧乏ではない。質素なだけです

世界を変えられるわけではありませんが、あなた自身は変わることができるんですよ

貧しい人というのは、ものをもっていない人のことではない。真に貧しい人というのは、際限なくものを欲しがり永遠に満たされない人のことである
　
− ホセ・ムヒカ −

投稿者: サンハウジング 日時: 08:50 | 言動不一致の日本人⇒原因⇒日本語が理解不能・思考停止の記事

Trump’s High Tariff Policy and Japan’s Future Amid Global Turmoil

Trump’s high tariff policy will inevitably alienate America’s allies, and in that sense, it is also certain to benefit China, which is rapidly strengthening its industrial and technological capabilities. When considering financial crisis avoidance from a first-principles perspective, the only fundamental solutions are eliminating waste, improving efficiency, and increasing taxes. In the long run, enhancing education and ensuring economic fluidity are the only viable options.

Now, in the age of AI, economic polarization, a renewed East-West Cold War, and catastrophic global warming, the world is heading toward an era of increasing division, where conflicting interests collide with force, leading to widespread chaos.

Japan is shifting from a "Galapagos syndrome" phase to an era of potential decline. It is crucial to find a way to "shrink smartly" while maintaining happiness. The most important environmental factors for this survival are comfort in housing and good health.

To endure the coming storm, a shelter—a comfortable home and food security—is absolutely essential. This is of utmost importance! As long as we have:

A place to live that protects against external threats and natural disasters with minimal cost

Secured food supplies
we can survive in any era.

Japan’s Economic Decline and Future Prospects
Due to poor leadership choices, Japan’s income levels are expected to drop to the global mid-tier. Below is data from a Nikkei article (March 28, 2025) on GDP per capita rankings:

2024 Rankings (Converted to 2017 Prices)
1st Luxembourg: $104,900
2nd Ireland:　　 $87,900
3rd Switzerland: $83,200
4th Singapore:　 $73,300
6th USA: 　　　　 $66,900
25th South Korea: $29,700
29th Japan: 　　 $27,900
47th Russia:　　 $11,800

Predicted 2075 Rankings (Growth Rate / Gap with Japan)
1st Luxembourg: 　$236,200 (+225% / 5.15× Japan)
2nd Ireland:　　 　$183,700 (+208%)
3rd Switzerland: 　$157,800 (+189%)
4th Norway:　　 　 $144,600 (+197%)
5th USA: 　　　　　$144,400 (+215% / 3.15× Japan)
21st South Korea: $79,200 (+266% / 1.72× Japan)
42nd Russia: 　　　$47,200 (+400%)
45th Japan: 　　　 $45,800 (+164% / 1.0× Japan)

(Source: Japan Center for Economic Research; Converted to 2017 prices)

For reference, the actual 2024 per capita GDP figures (before conversion) are as follows:

Luxembourg: $131,380 (3.88× Japan’s level)
Ireland: 　　$106,060
Switzerland: $105,670
Singapore:　 $88,450
USA:　　　　 $85,370 (2.52× Japan’s level)
South Korea: $35,563
Japan:　　　 $33,849

A Widening Economic Gap and Unaccounted Disaster Risks
This data clearly shows Japan’s declining rank and the widening growth gap. Notably, Japan has already fallen behind South Korea, and the disparity is projected to grow from 1.05× to 1.72× in the future.

However, this forecast does not account for major disasters that are almost certain to strike Japan by 2075, including:

A massive Nankai Trough earthquake (4-region linked earthquake)

A direct earthquake hitting the capital

Super typhoons intensified by global boiling

These catastrophic events could cripple Japan, leading to astronomical debt. If Japan maintains the current trajectory, national bankruptcy by 2075 is a real possibility. The combination of aging demographics, industrial decline, and inevitable hollowing out could push Japan beyond the 100th rank, transforming it into a failed state.

I am deeply concerned that Japan’s irrational decision-making mindset from 85–90 years ago might resurface, potentially turning the country into a poverty-stricken, crime-ridden nation.

The Two Most Critical Survival Priorities
A low-cost, disaster-resistant, and secure living space

Guaranteed food security

With these two essentials, survival is possible in any era. Even if Japan avoids wars with foreign nations, domestic conflicts over resources and rampant crime among Japanese citizens seem inevitable.

As repeatedly emphasized in our web seminars, shelter homes and fortified housing are becoming indispensable.

Japan must not forget its past: 80 years ago, the country was reduced to ashes, caused the deaths of 15 million foreigners, and wasted 3.1 million of its own people in war. Understanding this history is critical.

投稿者: サンハウジング 日時: 13:30 | Humans just keep repeating the same mistakes, don’t they！！！の記事

東大の難関数学をAIが超かるく解く時代になりました！
近年、人工知能（AI）の進化が目覚ましく、東京大学の入試の中でも特に難関とされる「数学」の問題を解けるようになってきました。これまでAIは、数学のような推論や論理的思考を要する分野を苦手としていましたが、技術の進歩によってその壁を越えつつあります。

急成長するAIの数学能力
特に、推論モデルを活用したAIの進化は顕著です。例えば、東大入試の数学レベルより数段上の米国数学オリンピックの予選問題（AIME）におけるAIの正答率は、以下のように向上しています。

2024年5月　GPT-4o　　　　　　 9.3%
2024年9月　OpenAI o1 preview　56.7%
2024年12月　OpenAI o　　　 　 13.3%
2025年1月　DeepSeek-R1　　 　 79.8%
2025年1月　OpenAI o3-mini　　 87.3%
2025年2月　Grok3　　　　　　 93.3%
2025年2月　Claude 3.7 Sonnet　80.0%
2025年2月　GPT-4.5　　　　　 36.7%

9カ月間で、正答率は約9%から90%を超える水準まで向上しました。AIの数学能力は急激に発展し、人間のトップレベルに迫っています。しかし、すべてのAIが同じ水準にあるわけではなく、例えばGPT-4.5は依然として36.7%にとどまっています。

AIが教育に与える影響
このような技術の進化は、教育のあり方にも大きな変化をもたらしています。最新のAIは、大学入学共通テストでも90%以上の得点率を記録し、「AIが人間を超えるか？」という議論はすでに過去のものとなりつつあります。

しかし、AIを活用する生徒と、自分の力で学習する生徒の間で公平な評価をどのように保つのか、という課題が生まれています。AIを駆使して解答を導き出すことが可能になれば、従来の試験制度の意味が薄れ、教育の本質的な役割が問われることになるでしょう。

AI時代の教育について、新井紀子さんは「大学はこれから、少人数でのゼミや演習を中心にしていかないと、学生の“学ぶ力”そのものが失われてしまう」と警鐘を鳴らしています。知識の暗記だけではなく、思考力や創造力を育む教育が求められる時代になっているのです。

未来のAIと社会への影響
AIの進化は止まることなく、次のような段階を経てさらに発展すると予測されています。

2024〜2026年：AIの飛躍的進歩（特にディープシークAIのオープンソース化による革新）
2026〜2028年：AGI（汎用人工知能）時代の到来
2029〜2035年：ASI（超知能）への移行

これに伴い、私たちの社会構造も大きく変わることが予想されます。AIが人間の知的能力を超える時代が訪れれば、従来の「普通の仕事」に対する価値観が一変し、多くの職業がAIに取って代わられる可能性があります。

一方で、政治や経済の面では、新たな格差が生まれる懸念もあります。民主主義の本来の役割は、富の再配分を通じて社会の安定を保つことですが、AI技術の進歩が既得権益層にのみ利益をもたらす場合、社会の分断がさらに進む可能性があります。

そして負け組の多くは思考停止をして自己の確証バイアスを満たしてくれる限定集団等のSNSグループに安住の場を求めて・・間違った事さえ、正しい事と信じ込み多くの災害級の不都合な行動をとる様になります。事例としては・・

１，兵庫県知事選挙・・「NHK党の信者の爆増＝ナチス信者」・・と同一の思考回路
２，国民民主党や令和新選組の支持率爆増・・財政が危機的な状態の日本でさらなる借金が平気な集団⇒未来の子供たちの人生を確実に破壊する⇒南海トラフ４連動地震や首都直下地震が来れば日本は確実に即・ジエンドとなる事など明々白々
３，旧統一教会カルト教とズブズブであり、同一の考え方を持つ自民党が未だに日本人が最大に支持する政党で有り続ける事、裏金問題や嘘だらけでも・・支持する国民が一番多いと云う”狂気”の満ち満ちた民族日本人⇒85年前と瓜二つの現象
４，その他、環境問題無視、地球沸騰化無視等々の国家や個人の持続性など全く無視し続ける日本人と云う・やがてド貧困、食い詰め老人が爆増（約2000万人余）する事も間違いない事・不思議な民族による不思議な国家！

日本の課題と未来
特に、日本はAI技術の導入が遅れていると指摘されることが多く、国際的なデジタル競争において後れを取っています。このままでは、▼エネルギー赤字、▼食料赤字、▼デジタル赤字爆増で▼▼▼経常収支の赤字と云う経済的な影響だけでなく、優秀な企業も優秀な人間も日本を後にして空洞化はさらに進みスタグフレーションとなり、国際社会における地位のさらなる低下を招くことも考えられます。

しかし、日本が今後どのようにAIと向き合うかによって、この未来は大きく変わるかもしれません。AIを単なる脅威と捉えるのではなく、教育や産業に活用し、新しい価値を生み出していくことが求められていますが・・・日本人が気付くかどうかが心配ですね。

AIの進化によって、社会のあり方が大きく変わろうとしている今、私たちはどのような未来を選び、どのようにAIと共存していくのかを考えること、つまりAIを使いこなして新たなる価値を生み出す人間としての能力向上が、ますます重要になってきています。AIはそれを使う人間以上の新たな時代に認められる価値を生み出す事は無いのですね！

まさに・・類は友を呼ぶ・・AIも馬鹿が使うと馬鹿にしかならないのですね！賢者が使いこなしてこそのAIの価値となります。AI時代は人間はさらに学ぶ事に精進しないと生き残れないと云う事ですね！簡単に言うとAIにより使う人間のレベルに応じたレバレッジがかかると思えば解りやすいですね！

投稿者: サンハウジング 日時: 08:43 | AIを使いこなす人＝勝ち組と使いこなさない負け組に２分される時代へ向かうの記事

デタラメトランプの応援団となり急速にアメリカ政府のスリム化を進めているイーロンマスク！弱者の気持ちが判らないイーロン（天才が故の全能感）があまりにも強引だから、やっている事は正しい事も多い（イーロンマスクのテレビ弁明によれば・・）様に見えるが変化に対応が出来ない人々（弱者・普通の人）に大バッシングを受けている。

イーロンマスク氏とそのDOGEメンバーは毎日の様に暗殺予告が来るとの事である。そしてアメリカ国内200カ所程度のテスラ販売店等の前では大規模な反テスラのデモが起きているとの事である。これでは普通の人は怖くてテスラなど買えない！（買ったとしてもいたずらや破壊活動に心配しながら乗る事になる）

さらにトランプの高関税で今まで経済圏が強く結びついていた自由主義社会との分断が進み、不動産屋の浅知恵が間違っている事が負の連鎖を呼び、トランプスタグフレーションでも起きようモノなら、共和党の民衆からも狙われてイーロンマスクの命は危うくなる可能性が増す事は確実な事である。

もともとはイーロンマスクの価値観は共和党のトランプ氏より民主党の考え方に近かった。この考えを大転換させたのが・・・先の大統領バイデン氏とその取り巻き連中である。

トランプ氏が大統領になろうと思ったのも・・民主党大統領のオバマ氏により公衆の面前で徹底的に無視され馬鹿にされた事が動機である。

イーロンマスクの変節も・・同様にバイデンとその取り巻きによるテスラ等のイーロンマスクの事業に対する嫌がらせとサボタージュと邪魔した事にその根本が有る。

マスク氏と縁切り改名迄したトランスジェンダーの娘ウィルソンさんはマスク氏が「ナチス式敬礼」をして物議をかもしたことについて「正気じゃない行動だった」とし、自身も非難するコメントをしたことが数回あると言及した。また、「人々がしきりに私と彼を関連づけることにいらいらする」とし、「情けない子どもみたいな男」と不満を示した。

そしてドイツの極右政党を支持した演説等で「ナチス式敬礼」をした事でドイツの民衆やナチスに侵略された欧州の民衆の敵となった。

A. ドイツでのテスラの評判悪化

イーロン・マスクCEOが極右政党「ドイツのための選択肢（AfD）」を支持したことが原因、ベルリンの路上でテスラのEVが放火されるなど、反発の動きが見られる。消費者の心理が悪化し、テスラの売上に大きな影響を及ぼしている

B. ドイツにおけるテスラの売上低迷

2024年2月の売上が前年同月比76％減少、テスラ以外のEVの登録台数は32％増加し、5万5490台に達する、競争激化やモデルチェンジの影響もあるが、特にマスクCEOの発言が大きな要因

C. ドイツ人のテスラ離れ

ナチスやファシズムを擁護する発言が欧州全体で批判を集めた。「Tオンライン」の世論調査で94％が「絶対に購入しない」と回答、テスラ製品の購入を「検討する」と答えたのはわずか3％、欧州やカナダを中心にテスラの支持低下により、同社の将来性が揺らぐ可能性

D. テスラの今後の課題

ドイツのAfDは先の選挙で大躍進したとは言え支持者は約20％にとどまり、市場拡大は期待できない。イーロンマスクCEOの発言や行動が販売機会を損なう要因となっている。売上減少を食い止めるには、マスクCEOの政治的発言の抑制や、アップルのスティーブジョブズの様にCEO交代の可能性も検討されるべき状況迄行くかどうかが今後の見方となる。

E. テスラがずっこければBYD等の中国ニューエコノミーメーカーは、今後のAIモビリティーで世界の覇権を取る可能性が高くなる。特に日本の自動車メーカーはトヨタのみが縮小しながら生き残り、他の７社は・・合併して１社程度になり中国メーカーの下請けに甘んじる事になる未来もあり得る。

時代とは恐ろしいモノでありますね！貴方は大変革時代に対応可能な思考力と知識とスキルを持つ努力をしているでしょうかね？

投稿者: サンハウジング 日時: 14:20 | トランプスタグフレーションの記事

「関税でアメリカを再び豊かにする」は本当に現実的なのか？答えは⇒歴史上時代の流れ（環境）に逆らい成功した人も企業も国家も有史以来存在しないと云う事実。トランプ氏は経済環境にも自然環境にも背く2つの環境無視をしています。

ディールとタリフの古い価値観は、相手を損させ自分に利を求める行為であり、人間本来の相互利益を得てお互いに成長すると云う真の価値に反する事が殆どの結果となります。古すぎる不動産屋の脳弱価値観と云う事が理解不能のトランプ氏。

トランプ前大統領が掲げる「関税で工場をアメリカに取り戻す＝アメリカ人労働者に仕事」という政策。しかし、今のアメリカ経済の現実を知ると、それがいかに困難で、むしろ経済全体を後退させかねないことが見えてきます。

不思議な事はニューエコノミー企業の元祖、第一原理思考の元祖のイーロンマスク氏が真逆の価値観のトランプ氏と歩調を合わせている事です。これはマスク氏の中に眠るロクデナシ親父の負のDNAが今の今！発現して負が勝る（多くの天才が陥った天才の全能感の過ち）状態なのでしょう。

【1】アメリカの製造業はすでに「海外生産前提」のビジネスモデル、アメリカに残る製造業は全部がオールドエコノミーの残存（糞しか残っていない）

✅ 多くの企業が「設計はアメリカ・製造は海外」というファブレス型に移行。
✅ 代表例はアップル。設計はアメリカ、部品製造はアジア、組み立ては中国の鴻海精密工業（ホンハイ）。
✅ 半導体も、設計はエヌビディアなどアメリカ企業、生産は台湾のTSMCが担う。
✅ グローバル分業により、アメリカは1980年代の停滞期から脱却し、高い生産性を実現。

【2】関税で工場を戻すには“見えない壁”が多数

⚠️ 部品のサプライチェーンもすでに国外に移っており、国内再構築は莫大なコストがかかる。
⚠️生産現場に不可欠な機械系エンジニアが不足⇒仮に強引に戻したとしても価値ある人材が居ない。
⚠️そもそも論として時代はAI時代であり、ヒューマノイドはAIの進化と共に爆増する。
⚠️そもそも論としてアメリカ国内は人件費が現在の国外製造国の5割〜数倍と高い⇒無人化工場とならざるを得ない⇒すでにそれが可能なテクノロジーが存在する⇒アメリカの雇用増は極少。

📊 転職サイト「levels.fyi」のデータでは、
機械工学エンジニアの平均年収：592万円
ソフトウェアエンジニアの平均年収：876万円（約5割高い）労働者は皆々ソフトエンジニア希望

【3】大学の教育現場でも「製造離れ」が進行中

🎓 スタンフォード大学の学部定員（例）：
機械工学：106人
電気工学：132人
コンピューターサイエンス：191人（最多）
🎓 修士課程の定員（例）：
コンピューターサイエンス：620人
電気工学：247人
機械工学：288人

大学でも、「伝統的な製造分野」から「ソフトウェア分野」へ重点移行が進んでいる。

📈 輸入品に関税がかかると、物価が上がり、消費者の生活を直撃。
📱 iPhoneは中国で製造されているため、対中関税が上がるとアメリカでの販売価格も上昇。
🌍 その影響で、日本を含む世界中のiPhone価格も引き上げられる可能性がある。

🔍 トランプが及ぼす負の影響
アメリカの経済はすでに「海外との連携」によって進化してきました。関税で無理やり過去の姿に戻そうとする政策は、現実を無視し（過去への戻り）ており、かえって生産性の低下と物価上昇を招きます。

トランプ氏の嫌う価値観の権威主義中国は、この間違いにより、より成長する可能性が高いと思います。中国は成長期に依存したアメリカ依存を極端に減らす事に成功をしているのです。2001年から中国のアメリアからの輸入は2024年時点では半減し、輸出依存度は22％から14.5％程度迄、約35％以上も減少しています。

中国はAIレベルでアメリカに追いつきつつあり、主要製品の生産性や魅力度も爆上がりしています。輸出先をアメリカ以外のブリックス諸国や東側諸国に振り向ける事など容易に出来る事でもあります。トランプの関税は友好国を敵に回し、本来の仮想敵国中国の経済圏を拡大し中国を利するだけの結果となる事でしょう。

そしてその影響は、アメリカの属国に甘んじる日本人の生活にも直接つながって来るのです。経済の流れを見極めたうえで、より現実的で柔軟な対応が求められていますが、思考停止の日本人には無理でしょう。つまり日本人の生活はより過酷になる未来に対応できる様に今から価値観をアップデート（衰退を受け入れる）する必要があります。

そして貧困化する日本で一番困らないスキルは、なるべく住宅を根本として自給率を上げる（他者に影響を受け居ない変動率を最小にする）生き方です。そしてEQ力（利他心）がもっとも価値ある能力となるでしょう。

それはなぜか？・・人も２極化がガンガン進みます。�@「極少の利他心が有る価値ある人間」と�A「それ以外」となるのでしょう。そしてその２つの分断は・・相互交流の極少の分断された経済圏の中で暮らす事になります。すでにアメリカはそうなっています。

AI化、ロボティクス化で・・極少の畜産オーナーと、山ほどいる羊の群れ・・のイメージです。

貴方はどちらにグルービングされるスキルをお持ちですか？？？

投稿者: サンハウジング 日時: 08:31 | AI能力も指数件数的変化、日本の未来で生き延びる思考力の記事

トランプ関税と自動車市場への影響

アメリカのトランプ前大統領は、輸入される自動車に対して25％の関税を課す方針を示しています。これがそのまま車両価格に転嫁されると、現在のアメリカでの輸入車の平均価格は48,401ドル（約726万円）ですが、60,501ドル（約907万円）に上昇する見込みです。これにより、自動車を購入する消費者の負担が大幅に増える可能性があります。

アメリカ自動車産業への影響

アメリカの主要自動車メーカーであるフォード（Ford）、ステランティス（Stellantis／クライスラー）、ゼネラルモーターズ（GM）も輸入部品や完成車の一部を海外から調達しています。

フォードの車両の22％　ステランティスの39％　GMの48％

これらが輸入された部品や車両に関税がかかることで、アメリカ国内のメーカーも価格上昇を余儀なくされる可能性があります。トランプ氏は「関税を課しても販売価格を上げるな」と指示していますが、これは現実的ではありません。結果的に、自動車産業全体に悪影響を与え、アメリカ国内の消費者の負担が増すことになります。

中国EVの低価格戦略と市場浸食

こうした状況の中、中国の電気自動車（EV）メーカーが低価格を武器に世界市場へ進出しています。特にBYD（比亜迪）は、その価格競争力が際立っています。

例えば、BYDが日本で販売しているEV「ドルフィン」のスタンダードモデルは363万円ですが、中国国内では約200万円で販売されています。これは日本価格の55％程度の水準です。このように、中国国内では利益を確保しつつ、海外市場では攻勢を強める戦略を採っています。

BYDの販売の約9割は中国国内ですが、その研究開発費は売上比率的には日本の大手メーカー（T社）の2.5倍以上とされ、技術力の向上にも積極的に投資しています。さらに、海外での工場建設にも積極的で、欧州のハンガリーに新工場を建設中であり、2027年の操業開始を予定しています。他の中国EVメーカーも、関税の影響を回避するために欧州や東南アジアでの現地生産を進めています。

欧州市場での競争激化と戦略転換

欧州市場でも中国EVの進出により競争が激化しています。欧州メーカーは価格競争力で劣位に立ち、戦略の見直しを迫られています。各国では関税引き上げなどの保護主義政策が議論されていますが、中国メーカーはすでに欧州に工場を建設する動きを進めており、関税の影響を受けない体制を整えつつあります。

価格戦略と市場の原則

BYDやテスラは「第一原理思考」に基づく価格戦略を実践しています。需要が高く供給が限られている場合は値上げ⇔在庫が増えた場合は迅速に値引き

これは「ダイナミックプライシング」とも呼ばれる手法で、特にEV市場では柔軟な価格調整が競争力の鍵となっています。

日本市場における価格の実態

日本の大手自動車メーカー（T社）も、実は類似の戦略を取っています。例えば、日本国内では高性能でなくても日本人が大好きのT社のブランド力が強いため、アメリカ市場の5倍もの利益率で販売されています。

また、日本の住宅市場でも同様の傾向が見られます。大手ハウスメーカーが高価格でも売れるため、利益率を高く設定しています。消費者がブランドに強く依存し、建築学などの知識もないままに価格に対する疑問を持たない傾向があるためです。

賢い選択をするために

情報を十分に学ばず、ブランドイメージに依存した消費行動を続けると、不必要に高い価格で商品を購入することになります。将来的に「なぜこんなにお金を使ってしまったのか」と後悔することのないよう、正しい情報を得て、冷静な判断をすることが重要です。

悲しいかな日本の消費者は・・カルト教団に洗脳された信者と同じで・・いくら真実を説明しても聞く耳を持ってはくれない悲しさを日々感じています。

とにかく、学ぶ事を忌避する洗脳された民は・・情弱の思考停止の状態となり、搾取され続ける運命となると云う事であります。そして老後に・・「俺（私）の人生はいったい何だったんだ？」と絶望しながら自分の愚かさに気付く事も無く社会を恨みながら命を終わらす運命の人となるのでしょう。

そうならない唯一出来る事「真なる学びの獲得」弊社サイトに書かれている言葉の深さを是非感じ取って頂きたいと思います。この言葉の深さが理解出来ない人、不快に感じる人は・・完全に洗脳の民となっているのでしょう。・・弊社お客様の声・・の気付き・・の事例を参考にしてくださいね！

投稿者: サンハウジング 日時: 14:28 | 無茶苦茶が普通になる社会の未来とは？の記事

Fundamental Argument: The True Purpose of Public Education
At its core, "public education" is a system designed by rulers to psychologically confine citizens (a herd of sheep) within the mental boundaries of their ideal governance. The primary goal of public education is to indoctrinate individuals, ensuring they do not step outside these predetermined fences.

Simply put, it is akin to dog training. In Japan, formal education lasts a maximum of 16 years (6+3+3+4), after which corporate training and mass media take over, shaping societal norms in a way that benefits corporations.

Japan’s compulsory education and public higher education systems serve to mass-produce individuals incapable of independent thought while sorting them into hierarchical ranks. This is why Japan has textbook screening and a rigid hierarchy among educators.

Reference Book: "Living Without an Eraser in Life" by Mana Iwamoto – A book that vividly illustrates the abnormalities of Japanese education.
Reference Drama: Mikami Sensei (https://www.tbs.co.jp/mikami_sensei_tbs/)

Fundamental Argument: Two Types of People in a Free Market Economy
In a free-market society, there are only two types of people:

Those who create (exploit).
Those who are created (exploited).
1. Traditional Business and Its Problems
(1) Low-Level Customer Desires
Customer desires are often not genuine aspirations that emerge from deep within their hearts. Instead, they are artificially created by those in power through mass media manipulation, exploiting psychological triggers such as status anxiety and self-esteem.

In modern capitalism, businesses are expected to respond to customer needs. However, if those needs are of inherently low value, catering to them can worsen society.
For example, if companies fulfill the desire for oversized, high-horsepower cars purely because customers want to "stand out," the result is increased environmental harm.
(2) The Problem of Affirmative Business – The Overheated Market-Driven Economy
Definition: Affirmative business refers to business models that fully embrace and cater to customer demands, prioritizing their satisfaction above all else.

While affirmative business is the dominant model today, its excessive nature contributes to social division and environmental destruction.

Example:

The Mercedes-Benz G-Class AMG G63 (\30.8 million), a favorite among Japanese celebrities, has been recognized as the world's most environmentally harmful vehicle.

2. What is Critical Business? (A Business Model Rooted in Social Movements and Criticism)
(1) Business as a Social Movement
Unlike traditional businesses that passively cater to customers, critical businesses challenge societal norms and promote transformation. Notable examples include:

Tesla – Created an electric vehicle market before it even existed, challenging fossil fuel dependency.
Google – Aims to eliminate information disparities by making knowledge universally accessible.
Patagonia – Centers its business around environmental protection while critiquing consumerism.
(2) Business That Criticizes Customers
Critical businesses go beyond selling products—they deliver powerful social messages.

Examples:

Patagonia’s advertisement: “Don’t buy this jacket,” urging consumers to rethink excessive consumption.
Tesla’s stance: Strongly asserting that "driving a gasoline car is fundamentally wrong."
3. The Educational and Indoctrinating Power of Business
(1) The Influence of Advertising and Education
Japan’s corporate advertising budget is approximately \7 trillion per year, whereas the government’s public relations budget is only \10-20 billion—a massive gap.
This means corporate messaging dictates societal norms, values, and desires.
(2) The Transformative Power of Business
Companies act as educators of society—if they use this power correctly, they can guide society toward progress. However, if they merely pursue short-term profits by catering to base desires, society deteriorates.

4. Conditions for Success in Critical Business
(1) Advocating a Minority Agenda
PayPal founder Peter Thiel once asked:
“What important truth do you believe that the vast majority of people still reject?”

Social change always starts with the minority.
Example:

In the early 2000s, most people believed that "cars run on gasoline." However, Elon Musk envisioned a future dominated by electric vehicles.
(2) The Importance of Being First
Agenda wars – The first to establish an agenda gains an exclusive position.
Example: "Electric cars = Tesla," "Environmental protection = Patagonia."
Historical analogy: Charles Lindbergh, the first person to complete a solo nonstop transatlantic flight, became a legend, while the second person, Bert Hinkler, remains largely unknown.
(3) Having an Agenda That Evokes Deep Emotional Connection
To succeed, a critical business must resonate with people.
The key is to find an agenda that moves your own heart first.
5. The Future of Critical Business
(1) The Responsibility of Experts
"An expert without culture is the greatest threat to civilization."
– Quote from Hachis

Experts who prioritize short-term profits without considering their future or societal impact misuse business power, leading to societal decline.

(2) The Social Fragmentation Caused by Business
Capitalism and business are not inherently bad—the real issue is the low quality of consumer desires.
Blindly fulfilling customer demands worsens societal division and environmental destruction.
(3) Shifting Toward Critical Business
The goal should not be mere profit-seeking but leveraging business as a tool for societal improvement.
Companies must educate customers and elevate their level of desire.
Conclusion
✔ Critical business challenges and transforms society rather than simply fulfilling desires.
✔ Rather than mindlessly meeting customer needs, businesses must elevate the quality of those needs.
✔ Companies serve as educators, responsible for guiding society toward positive change through information dissemination.
✔ Achieving a competitive advantage requires advocating a minority agenda and being the first mover.
✔ Critical business is the future of business models.

Entrepreneurs with a Philosophy for a Better Society!
It is time to shift the role of business from profit-seeking to social transformation.

Tragically, most major Japanese corporations still operate under the old economy model—affirmative businesses that blindly cater to consumer needs, in collaboration with mass media, indulging in immediate self-interest rather than investing in new ideas.

Politics is the worst.
Corporations are the worst.
Mass media is the worst.
Customers are the worst.
Education is outdated.

There is not a single bright spot left.
Sooner or later, the breaking point of this multi-layered suffering will inevitably arrive.

Phew…
In such a dire situation, the only path to survival is to attain true knowledge, adopt first-principles thinking, and transcend being merely Japanese—to become a global citizen.

So—will you think critically and carve your own path forward? Your courage is being tested!

投稿者: サンハウジング 日時: 08:22 | So—will you think critically and carve your own path forward? Your courage is being tested!の記事

A. 自動車関税発動と「トランプ・リセッション」の影響

アメリカでは「トランプ・リセッション」に突入する可能性が高いとの見方が強まっています。NY株価は依然として低迷し、物価高の影響で消費も不調です。

B. 日本の自動車産業への影響

�@ 日本は2024年に約422万台の乗用車を輸出予定。
�A そのうち約3分の1にあたる137万台がアメリカ向け。
�B さらに日本メーカーのメキシコ工場やカナダ工場の生産分でアメリカ輸出分も25％の関税が付加
�C トヨタや日産はアメリカ販売分の約1/2をアメリカ外からアメリカに輸入、関税の影響は甚大、特にアメリカ工場の無い三菱自動車はアメリカ販売の8万台は全数が輸入
�D 追加関税25%が4月3日から発動され、日本の自動車産業に約13兆円の大きなダメージを与えると本日の日本経済新聞のトップ1面に出ています。労働者1人当たり233万8129円の売り上げ減になります。

C. トランプの関税政策は現実的ではない

�@ トランプは輸入車に高関税を課すことで、アメリカ国内生産を促進し、アメリカ車の需要を喚起すると考えています。しかし、この考えは現実的ではなく、関税の影響で輸入車の価格が高くなり、消費者が購入を控える可能性が高いです。

�A 仮に多くの外国企業がアメリカの現地生産を増やす目的で現地工場を新設したとしても、その殆どが自動化率7〜9割以上の最新のロボティクス工場となり、アメリカの雇用増大は限定的である。むしろ、生産性向上によりトランプ支持層のアメリカのオールドエコノミー既存製造業の商品が売れなくなる可能性が大である。

�B 輸入国は報復関税を発動する可能性があり、アメリカ車の海外販売やアメリカの輸出産業にも売り上げ激減の影響が出ると予測されます。

D. トランプの経済政策と株式市場の動き

�@ 3月27日には、日経平均が一時400円以上下落。
�A トランプが関税政策を変更しないという見方が広がり、市場は不安定な状況にあります。
�B すでにトランプの政策により、アメリカのスーパービリオネア5人（イーロン・マスク、ジェフ・ベソス、マーク・ザッカーバーグなど）は合計31兆円を失っています。

E. アメリカ経済のリセッションリスク

�@ JPモルガンの予測では、アメリカがリセッションに陥る確率は40%、相互関税が発動すればそのリスクは50%を超えるとされています。
�A UCLAアンダーソン経営大学院の教授は、トランプの経済政策が全て実現すれば、アメリカ経済は深刻な景気後退に陥る可能性があると警告しています。

F. 相互関税とその影響

�@ トランプは4月2日に相互関税を発表予定。相手国が課す関税率と同じ関税を課す方針です。
�A しかし、詳細はまだ決まっておらず、どの国・物品に対して課すかは不透明です。
�B 相互関税が適用される場合、アメリカにとって貿易赤字国（特に日本）に大きな影響を与えることは間違いありません。

G. 「ダーティー15」とその影響

�@ トランプは、EU、メキシコ、日本、韓国、インド、中国などを「不公正貿易国ダーティー15」として名指ししています。これらの国々に対して、厳しい相互関税が課される可能性が高いです。
�A 2024年のアメリカの貿易赤字は前年比14%増で、特に中国との赤字が目立っています。
�B 特にメキシコの全輸出の8割はアメリカ向けであり、メキシコの混乱が犯罪を爆増させて、その負の影響がアメリカにも及ぶ事になる。

H. 「チャイナ+ワン」の限界

�@ ベトナムなどのASEAN諸国は、アメリカとの貿易で依存度が高まっています。 しかし、トランプの関税政策により、これらの国々も大きな影響を受けています。
�A 中国経済の失速と相まって、アメリカの貿易政策はASEAN経済全体にも影響を及ぼすと予測されています。

I. ウクライナ戦争と世界経済のリスク

�@ トランプとロシアのプーチンは価値観が近いのか、過去の商売のダークサイドが有るのか、ロシア寄りの姿勢が強い。同盟国さえ上回るロシア寄りの姿勢である。
�A 戦争が続く場合、世界経済に与えるダメージが大きく、株価の暴落を引き起こす可能性が有るのは勿論の事、西側諸国の分断の深刻化も世界経済に与えるダメージは大きい。

J. トランプ政権の行動とその影響

�@ トランプ政権内には、関税政策に対してブレーキをかける人物はほとんどいない状況です。
�A トランプは自らの政策を「天才的」とし、間違いを認めない姿勢を貫いています。
�B 結果として、リセッションが広がり、株価が暴落するリスクは高まっています。
�C 「天才」の全能感の落とし穴にはまったイーロン・マスク氏の激変弱者切り捨てで世の中は大混乱に陥る可能性も増す事は確実な事。

K. 現在のアメリカのトランプ氏、イーロンマスク氏も目的と手段を取り違えて、西側諸国がアメリカ離れを起こして中国やロシア等の敵対国に対して見方国を増やし結果的には・・アメリカの大混乱、株価暴落、大不況を起こす可能性が日々高まっている。

そんなアホーがもたらす災害級の大不況に対して貴方も私も準備が必要ですね！、モットひどい日本の政治屋に日本はもうボロボロにさていて・・リスク耐性余力など殆ど無い状態なのですよ！

何時も私が貴方にお願いをしている3つのゆとり、�@経済的ゆとり、�A時間的ゆとり、�B精神的ゆとり・・この3つのゆとりを再確認してくださいね！嵐が来る訳ですから・・ちゃんと準備をしましょう。

投稿者: サンハウジング 日時: 17:07 | 嵐が来る訳ですから・・ちゃんと準備をしましょう。の記事

AIの進化は指数関数的に伸びる、同様に人型ロボットの性能も指数関数的に伸びる。そしてキーワードは”オープンソース”化である。ディープシークを初めとするAIの”オープンソース”化、悲しいかな人工知能の有能なエンジニアは・・日本には極少、皆無と言っても過言ではない。

”オープンソース”化されてもそれを生かすエンジニアもアイディアも日本には無い。

日本国は今後も・・デジタル赤字爆増・・は不可避であり、それがもたらす日本国の経常赤字も心配となりそうですね。

2025年注目のロボティクス企業7選 (�@Optimus・�ABoston Dynamics・�BUnitree・�CNvidia・�DFigure・�E1X Technology・�FMeta)

つい先日、日本の自動車メーカーホンダが中国の最新工場のロボット化で工場労働者3割減を発表したが・・世界は次元が確実に違うレベルに現在到達している。

自動車メーカーの「人型ロボット」競争が過熱中、中国EV工場「9割自動化」の凄い実態が有ります。

A. ニューエコノミービークルメーカーが参入する人型ロボット市場
1 2025年は「人型ロボット元年」とされ、中国では本格的な量産体制に移行し、中国の新エネルギー車（NEV）メーカーが、次の成長分野としてロボット開発を推進

2 モルガンスタンレーのレポート「The Humanoid 100」によると、世界のヒューマノイド企業100社のうち、中国・台湾と米国・カナダがそれぞれ35社を占め、人型ロボットの量産が米中で本格化しつつある

B. 中国のロボットベンチャーの台頭
1 上海の「AgiBot」がロボット訓練センター「AgiBot World」を開設し、家庭・工場・オフィス環境での実用訓練を実施、AgiBotはロボットのソフトウェアを”オープンソース化”し、企業が自社業務に適応できる環境を整備

C. 自動車メーカーのロボット開発参入
1 モルガンスタンレーの「ヒューマノイド企業100」には7つの自動車メーカーがリスト入り
�@ テスラ（米国）、トヨタ（日本）、ヒョンデ（韓国）
�A BYD（中国）、シャオミ（中国）、シャオペン（中国）、広汽集団（中国）
2 中国のNEV業界では2025年が「AI自動運転元年」となり、都市NOA（Navigation on Autopilot）技術の普及が進み、現在約100万台の都市NOA対応車が路上を走行し、BYDは2025年に「天神之眼」搭載車を標準として市場に投入した。
3 今後自動運転技術の次の発展として、EAI（Embodied AI＝体を持つAI）ロボットの開発が進行

D. 自動車メーカーがロボット開発に注力する理由
1 自動車とロボットの技術共通性
�@ 自動車はタイヤ付きのEAIデバイスとみなされるようになり、ロボットと共通するAI・電子制御技術が応用可能。都市NOA対応車の開発完了後、高度人材の流出を防ぐためにロボット開発が重要に
2 サプライチェーンの共通性
�@ LiDARやカメラなどのセンサー類、AIチップ、アクチュエーター、バッテリーなど、自動車とロボットの部品が共通
�A NEVの生産コストが低下するとサプライヤーの売上も下がるため、新たな需要創出が必要

3 ダークファクトリー（全自動化工場）の推進
�@ 自動車業界で全自動化工場の導入が進むが、大型で複雑な製品の組み立てにはまだ人手が必要だが、この人手部分をロボットに置き換えることで完全自動化を目指す

E. ダークファクトリーの実態と進化
1�@ すでにシャオミと北京汽車が共同で建設した工場では、人型ロボット700体が稼働し、91%の自動化を達成

2、 長城汽車・チャイナユニコム・ファーウェイが建設したダークファクトリーでは1,400体のロボットが稼働
3 当面は自動車工場内での活用が中心だが、今後は他の製造業、家庭、オフィスへと拡大

F. 2025年は確実に「エマージェント・アビリティーズ（能力創発）」点を超えた年となる。
1 2025年は「工場の完全自動化を目指す「ダークファクトリー」の進化とともに、人型ロボットを初めとするロボットの社会進出が加速する。当面は製造業が中心だが、将来（2028〜2035年頃）には家庭・オフィスなどあらゆる場面に人型ロボットが広がる可能性が高い！

さて、さて、貴方の脳は・・この激変の衝撃に耐えられる準備は出来ているでしょうかね？

投稿者: サンハウジング 日時: 08:40 | AIが爆速進歩して・・あらゆるものに浸透し始めた！の記事

本ブログで何度もお知らせしていますが・・時代・・環境時代は確実！、AI自動運転車BEVがICE車より安くなる事は確実な事であり、すでに中国ではそうなっている。テスラも原価を半額に間もなく出来る目途が立っている。今の今でもトヨタが中国で製造するBEV（中身は中国製）もICE車の約1/2〜1/3の価格で発売した。

技術の伝搬に国境など作る事は歴史上不可能である。・・ガラパゴス以外は・・

維持費はBEVはICE車の1/2〜1/3と激安である。BYDはすでに激安AI自動運転BEVとPHEVを発売しているがその利益率は激安でもテスラやトヨタ並みの高利益率を確保できている。さらに、これはテスラやトヨタさえ実額で上回る研究開発費をかけた後の高利益である。

下記の社長は人々はノスタルジーで高くて維持費の高い環境に悪いICE車を人々は買い続けると宣言をした。（どこやらのボンボン氏の発現！BEVなぞいつまでたっても3割以上には増えない宣言に感化されているのだろう）6年後にはICE車部品で勝ちまくり売り上げを1.6倍にするとの宣言。

時代の逆張り宣言！大気炎を2025年3月27日、日本経済新聞43面記事であげた！以下のトヨタティア1下請けが今後もエンジン車で勝ちまくると云う宣言である。

愛三工業、単体時価総額137,8億15百万円、売上高2,531億円、営業利益166億円（利益率6.5％）連結売上3,143億円・・社員数10,904名（連結）／3,185名（単独） ※臨時従業員含む、グループ会社30社（海外22社／国内8社） ［愛三グループ］

A.愛三工業の戦略: トヨタ自動車系の部品メーカーである愛三工業は、エンジン関連事業を柱にし、EVシフトにブレーキをかけてエンジン部品で競争力を強化する戦略を鮮明にしている。2022年にデンソーから、ガソリンをエンジンに送る燃料ポンプ部品事業を取得！

売上目標: 2031年3月期には連結売上高5200億円を目指し、現在の予想比で6割増を目標にしている。

B.エンジンシステムサプライヤーへの転換: エンジン部品の多様な開発・供給を行う「エンジンシステムサプライヤー」を目指し、需要は縮小しているが依然として大きな市場があるとして、撤退する競合が増える中でエンジンの必要性が再認識されている。

提携・買収戦略: 500億円の資金を3年間で用意し、提携や買収を進めて自社のICE車用の足りない技術を補う。特に、欧州では脱炭素燃料の需要が高まり、対応部品が成長すると見込んでいる。

C.エンジン競争環境: 米トランプ政権の誕生により、ハイブリッド車やプラグインハイブリッド車での搭載が進むと予測。

時代感の欠落・・後進国はリープフロッグをする今どきの世相を理解して居ない。BEV普及増加率は発展途上国・グローバルサウス等の方が日本より遥かに大きい。

今の今、地球沸騰化で世界中で大規模山火事が多発、竜巻が多発、3月に日本でも30℃越え・・確実に地球沸騰化は加速度を付け後戻りなどしない。今後、ドンドン、ドンドン、温暖化加速度は指数関数的に増していく。

なぜか？今の今・・・日本中が”狂”に満ち満ちている様である。兵庫の斎藤知事関連やポピュリズムの減税政党の大躍進や・・カルト教団と政権政党のズブズブ癒着や・・数えたらきりがない。

いきなり【奈落の底】に落ちない事を祈るばかりである。ふー

注：奈落の底⇒1 地獄の底。「 奈落の底 へ突き落とされる」 2 抜け出すことのできない、どうにもならない状態。

投稿者: サンハウジング 日時: 16:23 | 何を信じるかは犯罪を犯さない限り全くの自由です。の記事

日本人は個人としてはとても優秀なのだが、組織になるとトタンにダメになる。そして、創業者の生きている内は組織は機能するが・・2代目、3代目、雇われ社長と・・なるにつれ衰退する。これは日本のあらゆる組織に例外なく共通する事でありますね。それは日本の教育の大問題でもあり、忖度風土、常識至上主義風土（マスゴミの犯罪的ミスリード）の大問題であります。

バカ殿様でも、あがめ続ける江戸文化、変化嫌いの江戸時代風土の名残なのだろうか？？？

ホンダが中国の現地生産工場を開場した、しかし、レッドオーシャンの中国では、ホンダの能力では全く売れる車が作れない・・なのに、新工場を中国で開場・・この経営者の頭の中は、お花畑なのか？不思議である。

同様にトヨタが中国販売のレクサス工場を中国に作る決定をした・・レクサスもBEVは全く売れていない。この頭の中も・・お花畑・・で満たされているのだろう。中身中国製の新発売のｂZ3x（約224万円〜）も発表たったの3カ月で中国では普通の装備（オプション加算）を競合商品と同等にすると350万円ていどとなり中国メーカーの競合より約80万円（3割高）売価高となり暗雲が漂い始めている。オプションばかりにして見かけの価格を下げても直ぐに見破られる。中身全部中国製・・高い80万円分がトヨタの取り分と云う事なのだろう。

AI自動運転で負け、蓄電池性能充電性能で負け、生産合理化で負け、コスパで大負け！こんな商品超レッドオーシャンの中国で売れるハズが無い。そもそも論でこれからはAI自動運転レベル3付きの充電10分以下のBEVしか中国では売れない。日本企業にそのレベルの商品を作る能力など現在全く無い！

A. BYDの急成長

�@ BYD（比亜迪）の売上高は直近5年で6倍に拡大し、2024年12月期の売上高は7771億元（約16兆1000億円）に達した。
�A 2019年12月期と比較すると、純利益は25倍に増加。
�B 2024年の新車販売台数は427万台（前年比4割増・輸出は1割）で、ホンダや日産を抜き世界7位に浮上。
�C 5年前はトヨタの5％の規模だったが、現在はトヨタの40％に相当。
�D 2025年のBYDの販売台数は最大550万台（前年比3割増）に達する可能性。3年後にはトヨタ越えの可能性も有り。

B. 新技術の投入と高度人材・研究開発費

�@ 5分間で航続距離400kmを充電できる技術を開発し2025年4月より販売開始。
�A 1馬力当たり0.7万円の車両価格の実現、高性能Eアクスルを開発。
�B 自動運転を全てのモデルに標準装備した車を2025年4月より販売開始。
�C BYDの研究開発費は、企業規模で3倍のトヨタやAI最先端のテスラを上回る。
�D 莫大な研究開発投資により、BYDの利益が見かけ上低くなっている。
�E 蓄電池性能やEアクスル性能ではテスラを遥かに凌駕している！
�F AI自動運転を初めとするソフトハード共にコスパ最高の高性能部品開発と自社製造の割合をドンドン急速に高めている。

C. 日本企業の停滞と衰退

�@ BYDの成長グラフは2021年度から右肩上がりで勾配40度以上。
�A トヨタはほぼ横ばい、他の日本自動車メーカーは▼5〜10度の右肩下がりを継続。
�B トヨタの海外販売比率は約85％、国内は15％だが利益割合は50％ずつ。

�C 日本国内の消費者は3倍以上の利益の高価格で車を購入している可能性有り。
�D トヨタのEV販売計画の下方修正が続く。
- 2023年：2026年までに150万台販売予定
- 2024年夏：・・・・・100万台へ修正・・・計画に対する実績は14％
- 2025年　：・・・・・ 80万台へ修正
- 2024年の実績：・・・ 14万台の販売にとどまる⇒1年で6倍の販売増を宣言

�E トヨタは販売台数を稼ぐ為に実より名を取り中国メーカーと提携し、中身ほぼ中国製のBEVをトヨタブランドで自社開発BEVの約1/3の低価格ビークルを中国限定で販売開始。
�F ニッサンも同様に中国製の新車N7を自社開発製品の約1/2で販売開始。
�G トヨタの全固体電池の開発が停滞。
- 福岡工場の2025年4月着工・2028年製造開始予定を延期。

�H 日本企業はあらゆるタスクの工程期間が長く、テスラの広大な上海蓄電池工場の工事期間7カ月に対し5倍以上の期間が必要。
- 例：テスラは2024年5月23日に上海で「メガファクトリー」の建設開始し、12月末迄の7カ月で完成。

D. 圧倒的なスピード差

�@ 日本メーカーのタクトタイム（生産速度）は56秒/台、トヨタの最速工場でも55秒。
�A テスラは現在35秒/台で生産。⇒今後5秒/台にする計画を進行中（サイバーキャブ技術）。
�B テスラやBYDは製造コストを1/2にするための変革を推進。
- テスラのギガキャスト圧力強化（9000トン→5万トン）。
- アンボックスド工法や塗装不要の車体設計を進行中。

E. 人工知能と地政学的リスク

�@ 世界のAI開発者の約半分は中国人。・・実力主義の企業風土で働く
�A そのうちトップ2割はアメリカの大手企業（マグニフィセント7）で活躍。
�B トランプの「アメリカ第一（MAGA）」政策の影響で国際的混乱と不安が増大。
�C イーロン・マスクらの破天荒な経営手法が世界に混乱をもたらす可能性。

F. 真実の厳しさ

�@ 真実とは不快であり、苦しく、時に腹立たしいもの。
�A しかし、それを直視し強烈な痛みを甘受しない限り、変革は起こせない。
�B 未来のために、現実を冷静に分析し、感情に流されずに適応することが求められる。

G. 貴方の感性と胆力は・・真実・・を受け入れ自己変革できるでしょうかね？生きるって本当に大変な事ですね！行き過ぎた商業主義、間違った教育が・・人を苦しくして幸せを奪い続けて居る事にそろそろ気付かないとダメですね！

同様に・・日本の家造りも、大間違いの連鎖を起こしています。家を買うとなぜか多くの人が不幸になる現実を直視しましょう。さらに、家が無い人は老後にもっと不幸になると言う恐ろしき現実ですね！。

投稿者: サンハウジング 日時: 07:47 | 日本人の”お花畑症候群”は重篤でありますね・・ふーの記事

The chain of "Japan's losing pattern" continues!!! The Liberal Democratic Party (LDP), deeply intertwined with a cult that received a dissolution order, drowning in slush funds, and engaging in rampant misconduct, remains the most supported political party among Japanese citizens!!! ... A "mad" nation like this has no future.

"China's Winning Pattern"

Tariffs imposed by Europe and the U.S. have, paradoxically, strengthened China’s power and global influence. Trump, a relic of the old economy, appears to lack the cognitive and analytical ability to accurately grasp the changing global trends.

DeepSeek's program, which has grown rapidly due to advancements in distillation technology, is open-source and freely modifiable by anyone. This has led to a rapid expansion of applications and generated significant value.

This open-source approach is likely to nullify first-mover advantages. In China, autonomous driving in BEVs is increasingly being offered for free. This poses a definite threat to American AI companies like Tesla.

China's winning pattern involves attracting a flood of players riding the boom, with the government providing aggressive policy support. The survivors of this intense competition emerge as globally dominant companies.

The EV Bubble Fueled by Chinese Subsidies

Around 2014, roughly 500 new EV manufacturers emerged in China. Japanese media ridiculed the resulting over-competition as an "EV graveyard," as many startups failed. However, only 10% of these companies survived, and of those, half later disappeared. In total, approximately 475 companies (95%) vanished in a brutal survival battle. Yet, the remaining Chinese companies—led by BYD—are now becoming dominant global enterprises.

This is a completely different environment from Japan’s lukewarm business climate.

This pattern has repeated across multiple industries: smartphones, solar panels, automotive batteries, wind power, drones, and more. The brutal competition eliminates inefficient players and fuels disruptive innovation, paving the way for excellent companies to rise.

This is precisely the "catfish effect" triggered by Xi Jinping’s decision to welcome Tesla into China under favorable conditions. Within just five years, BYD, CATL, Xiaomi, Huawei, and others have overtaken Tesla in key areas.

AI Could Follow the Same Pattern

Half of the world’s AI engineers are Chinese or educated in China. The top 20% of them are recruited to the U.S. with high salaries, supporting the dominance of American AI giants like GAXAMT. China’s AI development capabilities rank among the best in the world.

China is experiencing an "Open-Source DeepSeek Bubble." Nationalistic fervor and enthusiasm have led to a surge in AI investment and funding, pushing Chinese AI to the next stage.

The future of AI development will impact global power balances in every domain—economic strength, military power, education... "superiority in any field = superiority in AI."

Meanwhile, Japan remains utterly disconnected. Many Japanese businesses and individuals still ask, "What is AI?" They are isolated, like a Galápagos island in the middle of the ocean.

The sad reality for Japanese corporations is evident in the ongoing struggles between Nissan and Honda over a potential merger. Similarly, Japan lacks the talent to leverage DeepSeek’s open-source technology for independent development. Furthermore, reports suggest that some Japanese automakers, lacking BEV expertise, are outsourcing vehicle design and manufacturing to Foxconn. Some companies are even abandoning their status as automobile manufacturers altogether.

If Japanese companies have no choice but to cling to Foxconn, a firm with no track record in BEVs, can they really survive?

Japan's Decline in Education and AI Talent

The 2025 World University Rankings place the University of Tokyo at 28th and Kyoto University at 5th, with only these two Japanese institutions in the top 100. In AI-specific rankings, China dominates, with six universities in the top 10. The University of Tokyo ranks just 128th—the results are shocking.

Among the world's top 100 AI universities, China has 49 institutions, while Japan has none. Additionally, half of the top AI researchers in the U.S. are originally from China.

This is the result of Japan’s bureaucrats and politicians prioritizing self-preservation over genuine learning. Japan, a nation with almost no natural resources, has only its people to rely on. Yet, as the population rapidly declines due to aging and low birth rates, the country ignores its only viable path: becoming an "education-driven nation." The entrenched elite, who maintain their privileged status across generations, bear significant responsibility for this failure.

A Nation in Decline

Why have the Japanese become such a dysfunctional, failing people? From fraudulent part-time job schemes and phone scams to predatory sales tactics and the rise of figures like the NHK Party spreading misinformation for profit, illegal activities are rampant. Yet, Japan's police, prosecutors, and judiciary appear entirely ineffective.

The country merely offers small "release valves" to prevent public frustration from boiling over. In reality, Japan's youth, born into a country that has "lost the lottery of nations," are truly unfortunate. Sigh... Perhaps we should just be grateful that it’s not as bad as Russia.

投稿者: サンハウジング 日時: 13:59 | The University of Tokyo Ranks 128th in Global AI Talent Training Rankingsの記事

「日本の未来を考える＝貴方の未来を考える」・・・同じ事なのですね！

今、私たちが生きていく上で最も大切なこと。それは“持続可能性”です。けれども、日本社会はこの持続可能性を軽視し、目の前の課題を先送りしてしまう傾向があります。もし、このまま何もしなかったら、日本の未来はどうなってしまうのでしょうか。

例えば、南海トラフ巨大地震や首都直下地震が発生した場合、速攻で日本社会は大きな危機（最悪国家破綻）に直面します。あなたは、この現実をリアリティーを持ってしっかりと理解していますか？

私たちが考えなければならないのは、「持続可能な社会を築けるのか？」ということです。現在、日本の社会構造は持続の危機に瀕しています。企業も、人々の生活も、そしてインフラも、赤信号が点滅し始めています。政府の予測もすでに約20年早まる形で現実化しつつあります。

日本の高齢化と人口減少の現実！日本の高齢化は急速に進んでおり、以下のような予測が出ています。

高齢化率の推移（予測値を含む）

2023年: 29.1%（総人口約1億2400万人、　65歳以上約3600万人）
2030年: 約31.5%（総人口約1億1528万人、65歳以上約3633万人）
2040年: 約35.3%（総人口約1億700万人、 65歳以上約3780万人）※老人数ピーク
2050年: 約38.4%（総人口約9470万人、　 65歳以上約3637万人）
2060年: 約39.9%（総人口約8780万人、　 65歳以上約3500万人）
2070年: 約40.0%（総人口約8180万人、　 65歳以上約3272万人）※高齢化率ピーク
2080年: 約39.2%（総人口約7600万人、　 65歳以上約2980万人）
2090年: 約38.0%（総人口約7040万人、　 65歳以上約2675万人）
2100年: 約37.0%（総人口約6530万人、　 65歳以上約2410万人）

2060年には、人口の約40%が65歳以上に達すると見込まれています。これは、5人に2人が高齢者、5人に1人が子供という社会構造です。つまり、2人の現役世代が3人の高齢者・子供を支える社会になるということです。

働ける世代はどれくらい？

2070年の総人口は約8180万人と見込まれています。このうち、生産年齢人口（15〜64歳）は約4166万人。さらに、実際に働ける世代（22〜64歳）を考えると、約3583万人となります。つまり、労働力は半分に減り、AI化出来ないエッセンシャルウオーカーの確保がますます困難になる未来が待っています。当然労働者が減る訳ですから・・経済も大幅にシュリンク（貧しくなる）する事は確実です。

日本の持続可能性の危機

このように、�@日本は人口減少と高齢化、�A産業の空洞化、�B自然災害の爆増とのトリプルパンチに直面しています。それにもかかわらず、政治やメディアはこうした重大な問題を後回しにし、ただでさえ極少になる未来の子供たちに借金を押し付け続けて居ます。私たち一人ひとりがこの現実を直視し、未来に向けた行動を起こさなければ、日本社会の持続性は大きく揺らいでしまいます。

未来を切り開く（生き延びる）ために貴方はどうすればよいのでしょうか？

現状を正しく知る：常識を疑う！データや事実を基に、正しい日本の未来を見つめ直す。
主体的に考える：社会の変化に流されるのではなく、自らの頭で考える力を養う。
自己投資をする：学び続け、新しい時代に適応できるスキルを身につける。

貴方の未来は、今の行動の持続性を可能にする正しい行動にかかっています。持続可能な社会を築くためには今の常識をディスラプションする必要性が有ります。それを可能にする、しっかり学び、しっかり考え、しっかり自己投資や成長する企業等に福利で投資をして未来を切り抜ける為の「真なる学び」が不可欠ですね！

家は人生最大の投資で有ります。投資と云う視点で家創りは始まります。

常識を疑う！何処にも無い「真なる学び」の”気付き”をもたらすのが弊社サイトです。是非、貴方の今の常識を破壊して新しい知恵を獲得するきっかけにして欲しいと思います。

https://www.sunhousing.com/miraijuku/

投稿者: サンハウジング 日時: 08:25 | 持続性皆無の日本で生き延びる「真なる学び」の記事

Japanese cars are undoubtedly game over. It’s sad, but it’s reality. The key is to leapfrog while there’s still strength left—“A wise person can find opportunities anywhere.” Otherwise, will they just fade into oblivion while screaming, “Multi-pass way~” as they head straight for doom?

Moreover, the electric vehicle "AFEELA 1" announced by Sony Honda Mobility (SHM) is so underwhelming in performance and overpriced that it’s almost tragic. With the following specs, they won’t sell unless they cut the price to one-third.

AFEELA 1 Specifications:

Motor Output: 180 kW (approx. 245 hp) front and rear, totaling around 490 hp in an all-wheel drive (4WD) system.

Battery Capacity: 91 kWh lithium-ion battery.

Range: Developed with a target of up to 300 miles (approx. 483 km).

Charging Performance: DC fast charging up to 150 kW, AC normal charging up to 11 kW.

Price & Release Date:

U.S. price: "AFEELA 1 Origin" starts at $89,900 (approx. 14.2 million yen).

"AFEELA 1 Signature" starts at $102,900 (approx. 16.3 million yen).

Expected Japan delivery: 2026.

On March 25, 2025, the Nikkei newspaper ran a front-page article that completely missed the point. It stated that power semiconductor manufacturers are beginning layoffs because BEV adoption is slower than expected. But this is incorrect. The real issue is simple: old manufacturers' power semiconductor products aren’t being chosen because their cost-performance ratio is terrible—the same downfall that once happened to Japan’s semiconductor industry is now happening in power semiconductors.

Meanwhile, growing new economy manufacturers like Tesla, BYD, Huawei, and Xiaomi are producing high-performance power semiconductors in-house.

The Reality of Solid-State Batteries

Idemitsu Kosan and Toyota have teamed up to develop solid-state batteries, but when I listened to a YouTube talk by Idemitsu’s chief scientist and development leader on March 25, 2025, they were discussing concepts that China had already been working on three years ago.

While Idemitsu aims to commercialize its solid-state battery by 2027, Chinese companies have already surpassed its expected performance using conventional liquid lithium batteries, and they’re already on the market. What’s more, they’re doing it with LFP batteries that are far cheaper than the predicted price of solid-state batteries.

Marketability Over Performance

No matter how high-performance a product is, if it’s not cost-effective, it won’t become mainstream.

The faster charging speeds become, the smaller battery capacities need to be.

People can’t tolerate sitting in a cramped BEV for more than two hours—if a 2–3 minute restroom break allows for a 300 km charge, then small batteries will suffice.

Achieving this requires expanding en-route charging infrastructure and enhancing wireless charging.

The fundamental solution to BEVs’ biggest flaw—heavy batteries—lies here.

BYD’s Revolutionary Solution

A. Next-Generation EV Platform

On March 17, 2025, BYD unveiled its Super e-Platform, achieving ultra-high performance and cost reduction by making BEV charging as fast as refueling gasoline.

1000V system enabling 1MW ultra-fast charging.

High-performance motor with over 30,000 RPM.

Initial Models & Prices:

BYD Han L (Midsize Luxury Sedan): 270,000–350,000 yuan (approx. 5.57–7.23 million yen).

BYD Tang L (Large SUV): 280,000–360,000 yuan (approx. 5.78–7.43 million yen).

B. Key Features of the 1000V System:

Charging performance vastly improved, supporting up to 1500V.

SOC 10% → 80% charge completed in 5 minutes (~2 km of range gained per second).

BYD manufactures its own 1000V SiC power semiconductors, sensors, and radars, cutting costs and improving mass production efficiency.

C. Evolution of LFP Blade Batteries:

Internal resistance reduced by 50%, improving charge/discharge performance.

Self-repairing SEI film, increasing battery lifespan by 35%.

Cooling enhanced by 90% via dual-sided refrigerant cooling.

Charging performance comparison:

BYD Han L: SOC 5% → 63.1% charge in 5 minutes.

Charging power: Up to 1000kW (1MW).

Charging recovery rates:

2 minutes = 200 km.

3 minutes = 300 km.

5 minutes = 400 km.

6 minutes = 500 km.

D. Expansion of Ultra-Fast Charging Network:

BYD’s new charging stations:

Single stall output of 1360 kW.

4,000 locations planned across China.

Liquid-cooled charging cables developed in-house.

Competitor comparison:

XPeng: Max 530 kW.

Zeekr: Max 450 kW.

NIO, Li Auto, Xiaomi: 600 kW-class.

Japan still lags at 50–90 kW (some at 150 kW, Tesla at 250 kW).

E. Adoption of Ultra-High Performance Motors:

Motor peak speed: 30,511 RPM (highest in mass production vehicles).

Power density: 16.4 kW/kg (2.6× that of Tesla Model S Plaid).

Max output: 580 kW (773 hp) with a 35 kg motor.

Comparison:

Tesla Model 3 RWD motor: ~70 kg (180 kW class).

Nissan Ariya: ~60–70 kg (130 kW class).

Toyota bZ4X motor: ~60–75 kg (150 kW class).

Old economy manufacturers’ motors are ~6.6–8× heavier than BYD’s.

F. Future of EV Market & MaaS:

AI integration, autonomous driving, and next-gen battery technology.

Efficiency in powertrain (E-axle) & simple manufacturing processes.

Cost reduction: Winning EVs will cost half of current ICE cars (mass-market) or one-third (luxury).

The Harsh Reality for Japanese Automakers

The performance gap between BYD and Japan’s 8 automakers has widened over 6 times.

Even if Japan succeeds in commercializing solid-state batteries, it may already be too late to catch up.

This is supported by data from Nikkei's March 25, 2025, article on page 17.

Do you have the right mindset to judge reality correctly? Are you blinded by the “Japan is the best” bias like people 85 years ago?

投稿者: サンハウジング 日時: 15:18 | Japanese BEVs won't sell at all unless their price is reduced to less than one-third of the current level.の記事